1960年代に大学生であった多くの日本人は中国文化大革命の高揚感を身近に感じていた。今振り返れば、それは中国共産党の指導による人民殺戮の時代であった。
当時の東大生は「造反有理」などいうもっともらしいスローガンを文革から借り社会への反逆の「拠り所」としていた。日本の知識人の何たる軽率、何たる軽薄！
造反有理、革命無罪の本当の意味は「革命の名の下での殺人は理にかなったことであり、従って無罪である」ということなのだ。
私たち日本人は中国共産党との非妥協的闘いを続けなければ、かっての文革時代に殺戮された中国人民のように中国共産党勢力によって殺戮される運命が待っている。
残念ながら、そのことを日本の大企業経営者、政治家が認識できないでいる。それというのも彼らの多くは東大を含む国立大学出身者が多いからだ。彼らは自分では気が付いていないようだが心の奥底で天皇制を否定し、天皇制を容認している日本の国家をも否定している「インテリ経営者」「インテリ政治家」である。そこに共産党中国がつけいっている。彼ら日本のインテリ経営者、インテリ政治家は共産党中国のマインドコントロールから逃れることができないのである。日本が共産党中国の経済的、軍事的、科学技術的支配下に置かれたとき、彼らインテリ経営者を待ち受けているのは文革で粛清された「劉少奇」と同じ運命であることを肝に銘ずるがいい。