時代を読み取る感度が鈍い日本の大企業経営者

世界のトップ企業が全速力で人工知能の開発を競っているが、その人材確保に日本の大企業があまりに無頓着な様子だ。２０４５年には人工知能が人智を超えると言われているにもかかわらず。

このままでは間違いなく日本企業は淘汰される。企業がダメになれば大学もダメになる。

日本が最貧国の仲間入りする日は近いかもしれない。

日本の大学はcomputer science,engineeringの募集定員を現状の１０倍ほどにするすべきだし、「一般教養を学べ」などという時代遅れのスローガンなど引っ込めて、「数学、物理、化学、生物」といった「自然科学」の分野の異能者を育てることに全精力を注ぐべきだ。


米ＩＴ大手グーグルの役員ら約４０人が東京大学の本郷キャンパスを訪ね、人工知能（ＡＩ）を研究する大学院生らのリクルートを始めたのは数年前のことだ。学生たちに提示した条件は年収約１５万ドル（約１８００万円）で、日本のサラリーマンの平均年収の４倍以上。豊富な資金力で研究に不可欠なスーパーコンピューターへの投資も惜しまず、世界最先端の研究者たちと切磋琢磨（せっさたくま）できる環境もある。松尾豊・工学系研究科准教授は「優秀な学生から引っ張られていく。国内産業の将来を考えると日本にとどまってほしいが、行くなとは言えない」と話す。