2020年のアメリカ大統領選挙を通じて民主主義が実はインチキであること、その民主主義を標榜する「リベラル」な政治勢力、マスコミも実は胡散臭いもので、民主主義は「愚民政治」だとはっきりした。従って今更民主主義を振りかざしても個人の生活はよくはならない。選挙で世の中を変える、投票するのは義務だなどなど、いろいろ言われているが全部「嘘」だ。民主主義は良い事だ、と教える学校教育も、従って嘘を教えていることになる。
コロナ感染の蔓延で世の中は変わった。民主主義を標榜する「普通の国」の国家権力が弱体化する一方で中国共産党が一人元気よく肥大化し世界中が恐怖に怯える時代になった。英語が完全に世界標準語になり日本の教育は低レベル化が著しい。日本企業はごくごく一部を除き元気がない。政治家、官僚は国家を運営する能力が欠如している。日本企業も国家も個人を護ってはくれない。10年も経てば寄らば大樹の陰の日本のトヨタ、ニッサン、ホンダ、三菱重工などなどの一流企業は消滅する。
どうすれば良いか？
自らが起業するか、起業できなければテスラ、エヌビデア、スターリンク、マグナなどに就職するしかない。
では、こういった企業に東大、京大、早稲田、慶応といった国内一流大学の文系学位が役立つか？恐らく役立たない。アメリカの大学で理系を専攻し、できればPh.Dの学位を取るしかない。ところが日本の学校教育は受験競争が厳しいだけでアメリカの大学に入るためには何の効果もない。
経済的余力がある場合は7~9歳からイギリスの私立全寮制小学校に入るか中2~中3からアメリカの全寮制私立校に入るのが妥当だ。残念ながらコロナで、どうにもならない状況だがワクチン効果が現れれば2021年9月からは元通りになるだろう。それを見越して英語力をつけ、2021年4～５月に応募するのが良いだろう。
応募先の学校選定は、今日から始めてはどうか？
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