米中が準戦時体制に突入しており、2021年以降は中華人民共和国人はアメリカの大学には入れないようになると思う。International Applicantsは３０％は減少するはずだ。特に名門大学は５０％ほど減少するだろう。高額の学費を払える能力がある日本の富裕層に熱い視線が注がれている・・・・・・・・・・・・・・・・。
だが、その視線に日本の富裕層は気づいていないのではないか？
ごく一部を除き、日本の大学は貧困層に学歴を飾り付けるだけのシロモノだ。博士号を持った教員の割合が４０％程度を大学と称している先進資本主義国家は日本以外には無いだろう。さらに教員一人当たりの学生数が２７人や３７人、いや、それどころか60人なんていう学部もある。そういう大学と知りながら日本人は入試を受けてまで入ろうとする。おまけに塾や予備校にまでお金を払っている。
日本人は、どこまでお人よしなのだろうか。いや、ひょっとするとPh.Dを持っていない者が大学教員になっていることが異常なことだとは夢にも思っていないのでないだろうか？教員一人当たりの学生数が30人や40人は異常なことだとは知らないのではないだろうか？
富裕層の高校生が毎年2000人アメリカに進学して理系をメジャーにすれば10年間で2万人になる。そこまでの人数になれば日本は変われるかもしれない・・・・。一人の日本人イーロンマスクが出現すれば日本は変わる。
富裕層向けの大学と言うと日本人の多くはどこかの国の「アソビほうけていても卒業できる名門私立大学」と同じだと錯覚するだろうが、アメリカの名門私立大学は様子がかなり違うはずだ。
それは卒業率を見ればわかる。（4年で卒業する者の割合）
Princeton 90%
Amherst 88％
Yale 88%
MIT 87%
Harvard 85%
University of Southern California 77%
Carnegie Mellon 76%
こういった大学に合格できたのは学年成績が上位１０％の者だけだ。そういった学生ですら4年で卒業するのが難しい。高所得層の子弟ばかりだから街の飲食店でアルバイトする者などいない。勉強に没頭しているはずだが4年で卒業できない・・・・。
中華人民共和国は2007年から2020年までの間に戦略的に欧米の一流大学への留学を推し進めた結果、国家を大きく発展させた。日本も、これに学ぶべきだ。