（主張）
高所得層は子供のために、ありとあらあゆる資源をイエール・ハーバード・プリンストン、オックスブリッジを目指す教育に注ぐのが妥当である
（理由）
日本の塾、予備校、中高一貫校にお金を払っても入れる大学は国内に限定されてしまい、とてもイエール・ハーバード・プリンストン、オックスブリッジには入れない。そして肝心の日本の大学で価値があるのは東大、京大の理系学部だけであり、入れるのは毎年３千名程度に過ぎない。その東大、京大も2030年までには世界大学ランキング１００位以内から転落する可能性が高い。
多くの日本人は現実を直視しようとせず、せっせと子供を塾に通わせて中高一貫校に送り込み、さらには性懲りも無く大学進学塾に通わせ、ただひたすら偏差値の高い国内の大学を目指そうとしている。そうこうしているうちに肝心の東大、京大の理系学部すら優位性が揺らぎ始めている。優秀な教官があと、10年もすれば定年で大学を去るからだ。そもそも、すでに現在でも東大、京大以外の全ての大学はTimes Higher Educationの世界大学ランキングで２００位にすら入っていない。私立に至っては慶應６０１位、早稲田８０１位である。偏差値が高いだけで中味ががない。
2030年の世界大学ランキングの上位１００位には日本の大学は入っていないだろう。それどころか２００位以内も危うい。その頃、上位２００位を占めるのはアメリカ、イギリスと中国の大学がほとんどだろう。
中低所得層は、教育の、この現実を黙って受け入れるしかないが高所得層は違った選択が可能だ。各選択肢には「タイミング」があり、そのタイミングを逃すとチャンスはなくなる。
第一のタイミングは８歳からイギリスの私立全寮制小学校への入学である。
第二のタイミングは１４歳からのアメリカの私立全寮制高校への入学である。
第三のタイミングは１８歳からのアメリカの大学への入学である。
日本国内の英語教育の有様を考慮すると上記以外の選択肢はないと考えるのが妥当だ。あるかもしれないが、それは、運が左右する。
一番難易度が低いのは第一のタイミングであり、第二、第三と遅れるほど難易度が高くなる。
英米以外の「英語圏ではない国」に子供を進学させる高所得層の方々がいるが、それは「誤った選択」だ。教育の質に大きな疑問があるし、そもそも英語が身につかない。いやあ、そんなハズはない、とお思いの方は現実を知らなさすぎるのである。
日本を除くアジア諸国、アフリカ、ロシアなどの富裕層は20年以上前から子供を英米のBoarding School、英米欧州の名門大学に進学させている。日本人だけ、そうして来なかった。だが、ここにきて、それももう限界である。