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サラリーマン家庭の高校生はアメリカのトップ大学には合格できない

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日本の主要企業の50歳の平均給与ランキングで1千万円を超えるのは8社しかなく最高額は1622万円とのことだ。800万円を超えるのは、わずか14社しかない。このレベルの親の年収では、とてもじゃないがアメリカのトップ大学には進学できない。応募時点でふるい落とされてしまう。

 

東大の親の年収の中央値950万円($換算で860万円)をアメリカの大学と並べると下のグラフの遥か下に位置する。一番上がColorado Collegeの27万7500ドル(円換算で3千万円)。全米ナンバーワンだ。日本人は多くの人が「自分は中流」だと勘違いしているが、実はとっくの昔に「準貧困層」に転落しているのである。アメリカで年収が860万円だと一流私立大学は「高嶺の花」であり州立大学さえ手が届かないかもしれない水準だ。

 

アメリカの私立大学トップレベルの年間学費は700万円を超す。そして外国人にはFinancial Aidは出さない。応募者の年収が低ければ学費が払えないと思って合格などさせない。何も知らない日本人応募者は、そうとは知らずNeed BasedのFinancial Aidを申請して応募してしまう。「世間知らず」とはこういうことを言うのではないか。但し、Harvard,Yale,Princeton,MITとAmherstは例外なので、日本人もFinancial Aidを支給される。親の年収など気にせずどんどん応募すればいい。

 

こうして見ると、日本のサラリーマン家庭の高校生がアメリカのトップ大学を目指すというのは無謀なことだと言える。遊園地の入場料が払えないのに遊びたいから中へ入れてくれとダダをこねる子供のようなものだ。

 

もし、どうしても、ということだったら株取引で稼ぐしかない。3千万ほど稼げば何とかなる。幸いアメリカが巨額の財政出動をしているので株価は順調だ。

 

 

 

 


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