受験塾に通わずに名門中学に合格するという人は毎年５０００名くらいはいるかもしれない。
もしそうなら、中学受験を経て中学に入学する者は毎年約８万名だそうだからそのうちの５０００名、約６％は受験塾に通わずに中学に合格した人ということになる。
マイナビの調査では２６％が塾には行っていないとの結果だったので、上記の予想は間違いとは言い切れない。
中学受験のために、塾に通わせていましたか？
はい 74.0%
いいえ 26.0%
そして「その後まともな大学教育を受けられることとなった」のは受験塾に通わずに合格したこれらの5千名ではないだろうか。
日本の大学でまともな教育サービスを提供しているのは教員一人当たりの学生数が5名~10名で、しかもそれらの教員が博士号を持っており、その博士号が一流大学から授与されたものであるという３つの要件を満たしている大学だけ。この基準を満足しているのは一部の大学の医学部、理系学部だけで東大、京大すら文系学部は３つを満足していない。教員一人当たりの学生数が劣悪なのだ。東大は詳細情報が無いが京大は公表されている。 それによると京大文学部は１５．87 法学部に至っては23.12 経済学部はさらに酷く３１．62にも達している。アメリカの二流の州立大学でさえ、これほど酷い値の大学は極めて稀だろう。いや存在しないと思う。私立大学の文系学部になるともっと酷い。名門大の理系学部さえ、例えば京大工学部は１４．63，世界的に評判の高い理学部ですら９．4もある。MITとCalifornia Institute of Technologyは教員一人当たりの学生数は３だ。
以上からすると国内の大学で「まともな教育」を受けられるのは毎年せいぜい1万人程度だ。4年制大学の1学年の人数は６５万人だから、その１．5％でしかない。
「まともな大学教育」を受けられる1万人の中には中学受験などしていない地方出身者だって相当数いる。国内の大学で「まともな教育」を受けられる人数の５０％は中学受験などしていない者だろう。そして、冒頭で述べたように残りの５０％は塾に通わずに自力で中学受験に合格した者である可能性がある。
以上が真実だとしたら、塾に行くかどうか？どの塾にするか？ということで思い悩むことが馬鹿馬鹿しくなる。
これが真実かどうか？を結論づけることはなかなか難しい。難しいから９６％くらいの親は富裕層も含めて受験塾に子供を入れてしまう。
高所得層は、先ず日本の大学で果たして良い教育を受けられるのか？という基本的な問いを自らにすべきだ。
2030年頃の世界は「まともな大学教育を受けた者」しかサバイバルできない時代になっている可能性は極めて高い。
高所得層は「どの中学受験塾にするか？」と右往左往することをきっぱりと止めて8歳からイギリスの私立全寮制の学校に入れるか、万一、そのタイミングを逃したら中3からアメリカの全寮制私立学校に入れるかを決断しさえすればアメリカの名門大学、あるいはイギリスの名門大学に進学することが可能となり「まともな大学教育」を受けるチャンスが増大する。