皆さんは何か特別な方法、今はやりの言葉で言えば「メソッド」があれば日本国内にいながらにして英語が完全に身につくと信じ込んでいないでしょうか？もし信じているなら早く目を覚ましたほうがよい。
日本の英語ビジネス業界の市場規模は年間８４００億円と考えられます。仮に２千万人の日本人が全員、英語学習に毎年お金を注ぎこんでいるとしたなら一人当たり毎年４万円ほどです。市場規模としては大きいいのですが一人当たりの消費額はわずか４万円と非常に少ない。
年間わずか４万円程度の支出で本当に英語が身につくのでしょうか？
目を転じて、英米の小中高、英米の大学に進学したならいったいどれほどのお金がかかるでしょう？アメリカの４年制大学を例にとれば年間６００万円はかかります。４年で２４００万円です。アメリカの大学に４年間在籍し、優良な成績で卒業できればおそらく英語が本当に身につくのでしょう。
日本国内にいながら、仮に毎日１時間英語を勉強したとしても４年間でわずか１４６０時間、アメリカの大学で勉強するとおそらく年間１６８０時間以上英語漬けになる。またアメリカの大学で卒業を賭けて真剣勝負で身に着けた英語と日本国内でTOEIC対策で身に着けた英語とでは質が違うことは明らかです。日本国内でTOEIC900が取れたからと言って、政治、経済、学術といった「真剣勝負」の場では、おそらく無力に近い。
日本国内だけで身に着けた英語力、例えばTOEIC９００レベルの英語力、があっても実戦で役立つとは限らない。例えば英米の大学の授業を乗り切れるかといえば何の保証もない。その程度の英語力を、いきなり実社会で試すようなことは控えるべきです。周囲はいい迷惑です。
自動車の運転免許をとってまだ間もないドライバーが急峻な山道、高速道路を時速１００ｋｍで疾走するようなもの。ところが日本では実戦経験を伴わない英語力を「実社会で試す」ことが堂々とまかり通っている。経営者も、その弊害に気づかない。英語を公用語にしている企業は、その点を注意しないといつかは「中途半端な英語がまかり通る文化が定着した企業」になる可能性が高い。その恐ろしさを認識できないようなら、その企業は必ず崩壊するでしょう。
何年も前、私はdivert（to cause something or someone to change direction)を「dive out」だと主張してやまない帰国子女数人と言い争った恐ろしい経験があります。彼らは大学教育を英米では受けていませんでした。初等、中等教育どまりで大学は日本の大学だった。英語を公用語とする企業では、似たような事が頻発するでしょう。何と恐ろしいことでしょうか・・・。
英語を公用語にしているフィリッピンは１９０１年ころ６０万人ほどがアメリカ軍に殺戮されアメリカの植民地になった。シンガポール、インドはかってはイギリスの植民地だった。それらの旧植民地国の国民の使う英語と英米国民が使う英語では明白な違いがある。それにも関わらず、日本では「英語は世界共通語であり旧植民地の国民の英語も英米人の英語も同じだ」というようなことを平然と主張する連中が蔓延っている。非常に危険極まりない「亡国の思想」だと言って間違いありません。
日本は決して英語を公用語としてはいけないのであり、英語はそれを必要とする「エリート」だけが習得すればいいのであり、それらエリートは英米で教育を受けるべきなのです。