孫 正義財団、柳井財団の２つの財団がアメリカの大学進学の奨学金を提供して話題を呼んでいますが、長年アメリカの大学進学を観察してきた私から見ますと、どうも焼石に水、ではないかと感じます。ピントがずれている、と言ったほうがいいでしょうか・・・・。
１学年あたりの就学人数は１２０万人、４年制大学進学者数は約６０万人です。そのうちの１００名、２００名に奨学金を出しても大海に投じた水滴と同じではないか？という思いです。
１万人程度がアメリカの大学に進学するようにならなければ何も変わらない・・・・・・・・。そう思います。
アメリカの大学になぜ進学しないのか？と聞くと「日本で就職できなくなるから」という答えが、すぐに返ってきます。そういうことなのです。学費が高い、安いの問題じゃない。年間６００万、７００万の学費を負担できる家庭は毎年１万名や２万名はいるはずです。でも彼らはアメリカには行こうとしない。
あるいは「英語ができない」、即ち行きたくてもTOEFL、SATのスコアが伸びない・・・・・。
孫、柳井のお二人がやるべきことは何か？
自社の公用語を英語とし、日本語、特に漢字は使用禁止とする。
さらに、自社は日本の大学卒を採用しないようにする。アメリカの大学、イギリスの大学卒（カナダ、オーストライリアなど英語圏の大学卒）だけを採用する。
また、他の日本企業が「アメリカの大学卒業者を大量に採用する」ようにすることです。自社だけでなく他社も含めて「アメリカの大学卒業生リクルート促進企業グループ」を結成する。
採用担当者がアメリカの大学へ訪問して採用活動を展開する。１００社がそれぞれ１００名採用する。そうすれば１万名の日本からアメリカの大学に進学した者の「取り合い」が生じます。今はおそらく４００名くらいしか４年制大学に進学していないので求人倍率がとんでもないくらいい高くなる。
お二人は、なぜそれをしようとなさらないのか？
日本の大学、特に私立大学は真っ青になるでしょう。おそらく数百規模で日本の私立大学は破たんする。その時、日本の大学は長い長い眠りから覚める・・・・。もはや遅いのでしょうが。
世の中に激震が走るほどのインパクトを起こすパワーをお持ちのお二人がやるべきこと、それはひょっとすると日本の私立大学の多くを破たんに追いやるということです。
一種の「社会革命」です。
もっとも、そうなると今度は「消費者」から貴社商品をボイコットされ、石を投げられるでしょうけれど・・。