近い将来、日本から名門大学が消えてなくなるかもしれない。
人工知能の自動翻訳の性能がどんどん向上しており金融、製造、商事会社などが導入しているようだ。しかし、自動翻訳結果が正しいと一体誰が判断するのか？グーグル翻訳を例にとると、誤訳が多いし、こみ入った内容になると翻訳された文章が意味をなさないことが多い。例えば英語ニュースのうち政治関連のニュースを日本語に翻訳するとおかしな文章になることが多い。結局人間が「最終確認」するか最初から翻訳するしかない場合が多い。現時点では「使い物にならない」と思う。量子コンピューターが実現されるまでは人間による最終確認が必要なままだと思う。しかし今の小学生が社会人になるころ、ある日突然「英語能力が不要になる」かもしれない可能性は消えていない。
人工知能の自動翻訳の完成時期は2030年~2045年と幅があるが、日本の大学が東大、京大を除くすべてが世界ランキングで「底辺」をさ迷う事態になる時期は、そんなに幅はないだろう。早ければ2030年にはそうなる。
2030年~2045年に人工知能の自動翻訳がユビキタスに可能となれば言語障壁が消滅するので、そうなると日本企業だけでなく世界中の企業が「世界大学ランキング上位の大学」出身者を先を争って採用する。世界ランキングで「底辺」をさ迷う大学卒は「世界中の」企業から見向きもされなくなる。「世界大学ランキング」を指標にした世界規模での「人材の流動化」が起きるのである。
確かに今の大学ランキングは多少の欠陥があるかもしれない。だが、ビッグデータを完全に指標とすることができるようになればランキングの信頼度は向上する。そして、やがて、そうなる。そうなった時、日本の大学が上位に入れる可能性があるのか？ないのか？今の文部行政のデタラメさから判断すると東大、京大すら危うい。
東大、京大をはじめとしたトップ大学の理系学部には優秀な教員、研究者が多数おられ、その実績で大学が上位にランク入りしている。一方Lawの分野では東大すらランキングには入っていない。「日本」では一校もランク入りしていないのである。文系全般が足を引っ張っている。
その理系の優秀な先生方が10年以内に定年を迎える。残念ながらほとんど後任が育っていない。そういった事情で2030年には東大、京大すら危ういのである。そうなる責任は文部行政を司る官僚、政治家にあるが企業にだって責任がある。1960年代「産学協同路線粉砕」なんてことを本気で信じた人が多かった。今でも日本学術会議に、そういう考えの「賢いバカ」が潜んでいる。日本人は「よってたかって」大学をダメにした。日本は東大や京大といった最高学府の中の「賢いバカ」が大学をダメにすることに全力を注いできたのである。今、そのツケを払う段階に来ている。