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高所得層の教育戦略

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いろいろな選択肢があると勘違いする人が多いようですが、8歳でイギリスの名門私立全寮制小学校に入学し、そのまま高校までイギリスで教育を受けるのが一番効率が良く効果が大きい。大学は英米どちらでも行ける。

 

次善の方法は中3からアメリカの名門Boarding Schoolに進学し、そのまま大学までを終えるという方法です。

 

最後が高校まで日本で教育を受けアメリカの大学に進学する方法ですが、日本の教育の質が年々悪化しているのでアメリカの大学でやっていけるだけの英語力、学力が身につかない可能性がある。特に英語力は絶対に身に付かない。

 

従って、高所得層の家庭は8歳からのイギリス留学か中3からのアメリカ留学のどちらかを選択するよう決断すべきです。

 

国内の大学の医学部を目指す人は毎年16万人に達しますが定員は9千名程度しかありません。その医学部進学を目指して中高一貫校に行く、さらには、その中高一貫校の入試対策のために小4から塾に行く、というような風潮が、まだ強く残っていますが、やがて風向きは変わるでしょう。

 

なぜなら2030年以降の社会で不足するのは医師ではなく「高度IT技能者」です。加えて、医療分野は急速にIT化されるはずです。例えば「診断」は人工知能が行う。手術は医療ロボットが行う。そうなれば必要とされるのは医師ではなく医療分野に強い高度IT技能者になる。

 

 

高度IT分野の優れた教育を提供しているのはのアメリカのトップ大学です。しかも数が多い。

 

残念ながら国内の大学は東大、京大などの限られた大学しか高度IT分野での優れた教育を提供することができない。しかも、それらの大学・学部に入れる人数は限られている。アメリカに活路を見出すのが正解です。

 

高学歴で社会的地位が高い親は留学を否定的に捉える傾向が強く、その事が留学の阻害要因になっていると感じます。

 

 

 

 


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