大学進学予定の高校３年生の子供のいる家庭で年間の学費７００万円を負担できる家庭は日本に毎年、少なくとも１万世帯ほどあると思います。
しかし、結局、彼らは東大を筆頭に日本の名門大学と言われている大学に進学してしまいますから、アメリカに｢行ける」人がいなくなる、と言う訳です。
そういった家庭の高校生が意識改革をすればアメリカの名門大学進学者が増えるのですが、その意識改革、変革が実現されない。ここに日本のグローバル化のボトルネックがあると思います。
医者、弁護士、公認会計士、自営業、大企業サラリーマンなどの職業のうち、アメリカの名門大学に息子、娘を行かせてもよいと思うのは医者の一部と自営業の一部、大企業サラリーマンの一部で、せいぜい千人ほどでしょうか。
仮に、それらの千人がアメリカに行こうじゃないか、と思ったとき、じゃあ、どの大学に入れるのか？
ハーバードなどのアイビーリーグ、ＭＩＴ、スタンフォードには合計でせいぜい４５人ほどでしょう。残り９５５人は、どこに入学したいいのか分らなくなり、結局応募しなくなります。これが、ほぼ正しいanalysis of status quoじゃないでしょうか。
私は、合格率が３０％以上ある名門「私立大学」チャレンジするのが妥当だろうと思います。例えばWorld’s top 100 universities for producing millionairesの中から選ぶとすれば、
8 New York University (NYU) (USA) 合格率３３％
41 Boston University (USA) 合格率３３％
51 George Washington University (USA) 合格率４６％
77 Boston College (USA) 合格率２９％
94 Fordham University (USA)合格率 ４８％
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どこに応募したら良いのか？
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