英米に留学できずにやむを得ず国内大学に進学する場合、応募先を決める「決定的要素」は何か？
就職先の実績か？偏差値か？ブランドか？違う。今まで誰も考えたこともない方法がある。それは志望大学・志望学部の教員の学位の保有状況だ。博士号（Ph.D）の学位保有者の割合が９０％以上のところ以外には応募しないようにする。９０％を切るようなら例え難関大学でも応募しないことにする。入試が厳しいけれど教員のPh.D保有者の割合が９０％を切る日本の大学、学部に入るくらいなら、Ph.Dの教員の割合が９０％以上の大学で、合格率が高いアメリカの大学に入ったほうがいい。
何故９０％か？アメリカの主要大学は９０％以上が主流だからだ。これが「決定的基準」である。博士課程修了はカウントにいれてはいけない。それは博士号が「取れなかった」人のことを指す。潔い大学はWEB上に詳細なデータを包み隠さず公開している。この大学は2013年時点では360人の教員がいて、そのうち博士号の学位を持っている者２９４名（論文博士含む）でPh.D保有率は８１％だ。その他の内訳は修士52名、学部卒14名。文科省が公表したデータでは全大学平均は４０．８％だから、かなり良い数値だ。
この大学とは異なり、後ろめたい気持ちを持っている大学は文科省から背中を押されて渋々データを公開してはいるが、なるべく分からないように工夫をしている。それにしても、日本の大学は教員の保有学位を何故、ここまで隠そうとするのか？調べようとすると大きな壁に突き当たる。理由は、おそらく８０％以下だからなのだろう。東大、京大を筆頭に、少なくとも旧帝大はPh.D保有率は８０％を超えると信じたいが、しかし、詳細に見ていくと、そうでもないらしい・・・・・・。
もし皆さんが志望先大学の志望学部の教員のPh.D保有者の割合を調べインターネットで公開すれば、破壊的影響を与える。６０％や７０％の大学、学部には誰も応募しなくなるはずだ。しかし、それがきっかけで大学の質の向上が進むだろう。